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三洋電機株式会社
http://www.sanyo.co.jp/
【業種】 機械/電気機器
【所在地】 大阪府
【事業所】 本社/大阪
事業所/(国内)大阪、東京、群馬、岐阜、滋賀、兵庫、徳島など(海外)北米、欧州、アジアなど28カ国
【資本金】 322,242百万円(2007年3月31日現在)
【売上高】 2兆2,154億円(連結2007年3月期)
【従業員】 94,906名(連結、2007年3月31日現在)
【設立】 創業 1947年2月/設立 1950年4月
【住所】
大阪府守口市京阪本通2丁目5番5号
【電話】
06-6991-1181
【プロフィール】
1947年、三洋電機の第一歩は、自転車用の発電ランプから始まりました。それから60年、当社はモノづくりやサービスの提供を通じて、様々な独自の技術をお客さまへお届けしてきました。2007年、当社の売上高構成比は既に海外が50%を超えています。これからも、当社は世界を舞台に、新しい技術や商品を生み出していきます。
【事業内容】
電気機械器具、電子部品の製造、販売、保守、サービスなど
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「環境・社会報告書2007」

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【企業からのメッセージ】
当社では、ブランドビジョン「Think GAIA」の実現に向け、自らの役割を認識し、常に変革に挑戦し続けることのできる「人財」を求めています。地球といのちに喜ばれる「環境・エナジー先進メーカー」をめざして進化を続けている、大きな変革のとき。「地球」と「いのち」のために、世界へ向けて皆さんの力を思いきり発揮してみませんか。

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CSR情報 別ウィンドウが開きます 企業のCSR/環境ページ
トップメッセージ 当社は、ブランドビジョン「Think GAIA」のもと、地球といのちに喜ばれる「環境・エナジー先進メーカー」への進化をめざしています。「地球」と「いのち」に対して何ができるか。それは、モノづくりの原点に立ち返り、当社製品をご愛用いただくお客さまやお取引先さまのご意見・ご要望に真摯に耳を傾けながら事業活動を行うこと、そして、その事業活動のすべての段階で環境配慮の取り組みを推進することであると考えます。当社には太陽光発電システムや二次電池をはじめとした世界に誇れるさまざまな技術があります。当社の歴史の中で培った技術を活かし、収益回復と着実な成長を実現し、商品を通じて社会への貢献を図っていきます。
http://www.sanyo.co.jp/environment/message/
CSRビジョン 当社グループの経営理念「私たちは世界のひとびとになくてはならない存在でありたい」は、独創的な技術により優れた商品とまごころのこもったサービスを提供し、世界の人々から愛され信頼される企業集団になることをめざしたものであり、当社グループのCSRの原点となっています。また、ブランドビジョン「Think GAIA」は、持続可能な社会の実現と当社の持続的な発展のため、まず私たちが地球といのちのことを常に考えようという意思を示したものです。こうした経営理念やブランドビジョンを実践することが当社のCSR経営そのものであると考えています。
http://www.sanyo.co.jp/environment/
pdf/pdf_data/2007_09_10.pdf
社会への取り組み 事業活動におけるさまざまなステークホルダーの方々との関わりの中で、皆さまの声に耳を傾けながら、企業としての責任を果たすべく、製品の品質向上と安全性の確保、公正な調達活動とお取引先との良好な関係づくり、従業員の個性と能力を最大限に発揮できる職場環境づくり、小学校などでの環境授業、地域社会との共生を目ざした社会貢献活動などに取り組んでいます。
環境への取り組み 製品開発から製造、廃棄に至るすべてのプロセスで環境負荷を低減するための活動を推進しています。製品づくりにおいては、省エネルギー、再生材料の有効利用、長期使用・リサイクルしやすい構造、環境負荷化学物質の使用削減などによる「環境配慮製品」の開発とその普及に努めています。事業活動においても、地球温暖化防止(CO2排出量の抑制)、廃棄物削減、化学物質対策を重要課題として取り組んでいます。
福利厚生 独身寮、社宅、保養施設、医療施設、体育施設、各種社会保険、各種貸付金制度、 持株会制度、財形貯蓄制度、慶弔見舞金制度、遺族保障制度など
社員教育 階層別研修:新人育成プログラム、主任・役職者等の就任時研修、キャリア研修など
専門能力研修:ビジネススキル、マネジメント・リーダーシップスキル、職種別専門スキルなど
その他:海外留学制度、通信教育講座(当社指定コースの受講料50%会社負担)など
育児休暇 満1歳到達後の3月末までの子を対象とする育児休職制度
・回数制限なし(短期間での夫婦の交代が可)
・配偶者が子を養育できる状態であっても取得可(例えば、妻が専業主婦でも取得可)
女性管理職率 1.3%(2006年度)

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