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三菱マテリアル株式会社
http://www.mmc.co.jp/
【業種】 鉄鋼/金属
【所在地】 東京都
【事業所】 本社/東京 支社・支店/札幌、仙台、名古屋、大阪、福岡他 研究所/茨城他 工場/青森、岩手、福島、茨城、埼玉、群馬、岐阜、三重、大阪、兵庫、香川、福岡他
【資本金】 1,194億5,700万円(2007年3月末)
【売上高】 連結/1兆4,521億800万円(2007年3月期)
単体/7,550億1,300万円(2007年3月期)
【従業員】 連結/19,631人(2007年3月末)
単体/3,848人(2007年3月末)
【設立】 創業/1871年
設立/1950年
【住所】
東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエアWEST
【電話】
03-5252-5200
【プロフィール】
1871年 九十九商会(三菱の前身)が鉱業部門に進出。
1918年 三菱鉱業叶ン立。三菱合資会社より、炭鉱部・鉱山部・研究所を継承。
1950年 集中排除法により、石炭(後の三菱鉱業セメント)、金属(同三菱金属)両部門が分離。
1990年 三菱金属と三菱鉱業セメントが合併、三菱マテリアル発足。
【事業内容】
セメント、非鉄金属製錬(銅、金、銀等)、金属加工品(超硬工具、機械部品等)、高性能材料、電子部品、電子材料、原子燃料、エンジニアリング、資源開発、環境・リサイクル 等
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「CSR報告書2007」

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【企業からのメッセージ】
学生のみなさん、三菱マテリアルは未来に向かってダイナミックな「進化と変革」を目指している企業です。 世界の人々の生活と産業を支える、誇りある事業会社の門を叩き、次代の輝かしい三菱マテリアルを築く作業に一緒に参加してみませんか。 みなさんの活躍のステージは無限に広がっています。
http://www.mmc.co.jp/recruit/top.html

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CSR情報 別ウィンドウが開きます 企業のCSR/環境ページ
トップメッセージ 【社長メッセージ】
持続可能な社会、高度情報化社会に多様な価値を提供し、「人と社会のために」貢献できる企業であり続けたいと考えています。
http://www.mmc.co.jp/japanese/environment/
management/01-msg.html

【企業理念】
私たちが目指すもの 〜 人と社会と地球のために 〜
http://www.mmc.co.jp/japanese/corporate/
principle.html
CSRビジョン 【私たちの考えるCSR】
私たちは、総合素材メーカーとして、社会に必要不可欠な資源・素材・エネルギーを世界に送り出し、「人と社会と地球のために」貢献することを企業理念とする企業グループです。この企業理念実現に向け、企業としての義務と期待される役割を誠実に果たしていく、そして、その活動を開示・説明し、対話を通じて相互に理解を深めていくことが当社グループのCSRです。これらの行動を通じて、信頼される三菱マテリアルグループでありたいと思います。
http://www.mmc.co.jp/japanese/environment/
csr/pdf/csr2007-14.pdf
社会への取り組み 【循環型社会を目指す多彩な「資源リサイクル事業」】
私たちは銅やセメントなどの製造プロセスや、技術力の有機的な連携により、幅広い資源や素材のリサイクルを行っており、こうした事業活動を通じた社会に貢献し続けたいと考えています。
http://www.mmc.co.jp/japanese/environment/cycle/
【社会との共生を第一に考える「社会貢献活動」】
- 国内での活動
http://www.mmc.co.jp/japanese/environment/
social/01-domestic.html

- 海外での活動
http://www.mmc.co.jp/japanese/environment/
social/02-china.html
環境への取り組み 【資源を大切にしながら地球環境の保全に貢献】
http://www.mmc.co.jp/japanese/environment/
csr/pdf/csr2007-30.pdf

【温暖化防止への取組み】
CO2削減のためのさまざまな取組みの他、地下資源開発で培った技術を活かし、化石燃料に頼らない地熱・水力なでの再生エネルギーの開発・利用をすすめています。
http://www.mmc.co.jp/japanese/environment/
csr/pdf/csr2007-31.pdf

【多彩なエコプロダクツ】
http://www.mmc.co.jp/japanese/environment/
csr/pdf/csr2007-32.pdf
福利厚生 社員の生活を支える共済会、各種保険制度や必要な資金を融資する各種貸付金制度、社内預金・財形貯蓄・持株会などの財産形成を支援するための諸制度のほか、永年勤続表彰制度、そして社宅・寮も充実しています。また、2005年10月には社員それぞれのニーズに合わせて選択できるカフェテリアプラン型の福利厚生制度を導入し、入社後のサポートも万全です。
社員教育 階層ごとに必要となる資質を、会社生活のそれぞれのステージで磨いていくための「階層別研修」、自らが所属している部署、担当業務ごとに必要な知識を通信教育支援制度などを通じて自発的に磨いていく「スキル研修」、海外・国内の留学先において最新の知識や学術的知見を身につけ、より高いスキルを有した社員の育成を目的としている「留学制度」などを整えています。
育児休暇 育児休業は、子が1歳に達する(保育園等に入所できない場合には1歳6ヶ月)までの間、要件を満たした社員が利用することができます。 2006年度には19名の社員が当制度を利用しました。また、小学校入学前の子を養育する場合には、短時間勤務の措置を受けることができます。

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